日経平均
週明け15日の東京株式市場の日経平均株価（225種）は一時、前週末比で700円以上下落した。中東情勢の緊迫化でリスク回避の動きが強まった。その後は円安の進行もあって、株式を買い戻す動きも出て下げ幅が縮小し、終値は前週末終値比290円75銭安の3万9232円80銭だった。
12日の米株式市場は、3月の米消費者物価指数（CPI）の上昇を受けて早期利下げ観測が後退し、ダウ工業株30種平均など主要3指数がそろって大幅に下落。13日夜から14日にかけてイランがイスラエルに大規模攻撃を実施したことが加わり、リスクを回避するため株式を売る動きが強まった。
東京市場でも午前から幅広い銘柄に売り注文が入り、下げ幅は一時700円を超えた。しかし、米株価指数先物の上昇などを背景に午後は次第に買い注文が優勢となり、3万9000円台で推移した。
三井住友DSアセットマネジメントの市川雅浩チーフマーケットストラテジストは「バイデン米大統領はイスラエルに反撃の自制を求めたとされるが、中東情勢の先行きは不透明さが残っている」と指摘。「（市場参加者の間には）月末にかけて本格化する企業の決算内容を見極めたいという雰囲気もあり、株価は様子見ムードが続くのではないか」と述べた。【成澤隼人】
